信用取引制度は、以前と比べて厚みを増してきました。
事実、上場銘柄を対象に、品貸料や返済期限がなどが証券
取引所の規則によって一律に定められているのが、従来から
の信用取引とされておりました。
こうしたこととプラスして、
証券会社と顧客との間で返済期限
などを自由に決定できる一般信用取引ができました。
店頭登録銘柄につきましては金利や品貸料を証券会社との
間で自由に決められる登録銘柄の信用取引ができました。
従来からある信用取引は、一般信用取引、登録銘柄の信用
取引と区別するため制度信用取引といいます。
そして信用取引の金利も自由化されたことで信用取引で買う
場合、従来は一律の金利が適用されていました。
今では、証券会社によって自由に決められるようになりました。
また、一般信用取引では品貸料や返済期限を顧客との間で
個別契約となりますので、こうした点を考慮して投資家は最
も利用しやすい証券会社を選べば大変有利です。
いずれの
信用取引をするにも、基本的には他人からお金を
借りて買ったり売ったりするわけです。
しかし、自己資金で株を買ったり、保有株を売ったりする場合
と比較した場合、制約は当然ございます。
例えば、途中で株価が急落すると、追証といって、追加の現金
なり、担保を徴収されることになります。
信用売の場合も思惑通りに値下がりすれば、買戻しすること
によって差額が儲けになります。
しかし、思惑がはずれると同じことがおこります。
また、逆日歩といって、金利をとられることもございます。
株式投資につもののリスクの他に、信用取引独特の仕組み
がございますので、ある程度の余裕資金で行わないと金利
負担に泣かされることになります。
そして、短期間の急落場面で追証の手当ができず、損切り
を迫られることになりますので注意が必要です。
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